リフォームニュース！ ユニットバス,キッチンから給湯器まで

　標準タンクタイプに水道直圧給湯方式を採用した新タイプ。これまで薄型タンクタイプに採用していた方式を、標準タンクタイプにも投入することで、ラインアップの強化を図った。ガス給湯器や石油給湯器からの代替え需要にスムーズに対応できる。ガス給湯器からの入れ替えの場合は配管を変更しなくて済む。

　熱交換器で設定温度にまで熱した湯を、水道の給水圧力を利用して給湯する。高い水圧を維持できるため、台所と浴室の給湯を同時に行った場合でも、従来機に比べて約1.5倍の流量でシャワー給湯ができるようになった。3階でのシャワー給湯も可能だ。

　新たに開発したヒートポンプユニットは、従来の機種と比較した場合、コンプレッサーの効率を約4％、熱交換器の効率を約2％改善した。省エネ性能は約6％向上している。

　水量調節と温度調節の2回に分けて行っていた湯はりを、1回で行う「高速湯はり」モードを搭載した。浴槽180リットルの場合、湯はりにかかる時間は、従来の12分から9分に短縮した。

　タンク容量が370リットル（BHP-F37FD）と460リットル（BHP-F46FD）の2タイプがある。価格は、BHP-F37FDの場合83万2650円。BHP-F46FDの場合91万6650円。

4月以降、卓上コンロ以外のガスコンロは、すべての火口に調理油過熱防止機能を搭載することになった。「Siセンサーコンロ」の名称で、既に発売されている。

　家庭内でのガスコンロ火災事故撲滅対策として、2005年8月に始まった、火口の1カ所だけに同機能を備える“1口センサー化”の取り組みを改善した。

　06年に発生した調理油火災のうち、調理油過熱防止用センサーが付いた火口からの火災はゼロ。それに対し、調理油過熱防止機能付きコンロにもかかわらず、センサーのない火口を使ったために起こった火災は103件。

　つまり、１口にセンサーを付けるだけでは人間のうっかりミスは防ぎ切れないと判断し、全火口へのセンサー搭載に踏み切った。

10月以降は法律で使用規制

　４月に行われたこの強化は、ガスエネルギー事業者および、ガス機器メーカー、キッチンメーカーの自主規制だったが、それに追随する形で、調理油過熱防止機能と立ち消え安全装置を全火口に義務付ける法制化も決まった。施行となる10月以降、住宅会社もSiセンサーコンロ以外の販売や販売目的での展示、住宅物件への納入が一切できなくなるので、在庫の管理には気を付けたい。前述の機能が搭載されていない海外製品も、取り扱うことができなくなる。

IHは少量油火災を防ぐ

　火がない分、安全性を強く押し出してきたIH。しかし、その過信から発火事故も起きている。

　IHの発火事故原因の一つは少ない油による揚げ物調理だ。少ない量の油で揚げ物をすると、油の温度が上がるスピードにセンサーの温度検知が追い付かず、発火温度に達してしてしまうことが機種によって起きていた。各社とも揚げ物をする際は、鍋に入れる最低油量を守るように取り扱い説明書で注意喚起してきたが、それより少ない量で調理する人が少なからずいる。

　そのため、少ない量の油でも揚げ物が安全にできるように、センサーの改善を進めている。三洋電機と東芝ホームアプライアンスなどは、センサーに油量を検知する機能を付けることで、200ｇという少ない油量での温度制御を可能にしている。松下電工はガラスが挟まっていても、素早く正確に温度を検知できるという赤外線を使った「光火力センサー」に切り変えることで、同じ油量に対応する。

床や壁装材、カーテンなどの東リは、デザイン性と施工性を兼備した壁紙「VS2008-2010」とリフォームに最適な壁紙「お薦めリフォーム壁紙2008-2010」の新作をそれぞれ、2008年6月25日から発売する。

   「VS2008-2010」は、シンプルでスタイリッシュな生地とホワイトカラーを充実。パール表現のトッド柄やリピートの大きな雲柄などの新たなアイテムを投入した。アイテム数は65点で、2012年までに継続品を7点収録予定。規格は幅92センチ×長さ52センチ。オープン価格。

   「お薦めリフォーム壁紙2008-2010」は、メンテナンス性に優れた汚れ防止壁紙を30点収録したほか、消臭壁紙を7点、抗菌壁紙を32点収録した。アイテム数は100点で、うち新柄が56点。2014年までに継続品を10点収録。規格は幅92センチ×長さ50センチ。価格は1平方メートルあたり1090円（税別、材料価格）。

INAXは6月2日、洗面器・手洗器用自動水栓「オートマージュ　グースネックタイプ」をリニューアルし、セット商品として小型電気温水器「ゆプラス」(自動水栓セット)も同時に発売した。

「グースネックタイプ」は吐水空間が広く、手動スイッチによりセンサー以外でも吐水・止水ができることに加え、今回のリニューアルで、湯水切替スイッチ付のタイプも追加となった。洗面下部をすっきりさせるため、機能部本体は裏側にフックを設けてコードをまとめられるようにした。


同時発売の小型電気温水器「ゆプラス」(自動水栓セット)は、自動水栓機能部を内蔵することで配管や配線を少なくした。壁掛け、薄型タイプで安全に配慮した設計を用いており、 熱いお湯が出ない安全サーモ(湯温設定約36℃)を内臓し、足元はスペースが広く空いているため車椅子での使用も可能。福祉施設でも安心して使用できるとしている。「オートマージュ　グースネックタイプ」は6タイプあり、「混合水栓／単水栓」の別や湯水切替スイッチの有無などにより、価格は72,450124,950円（一般地用、施工費別途）。

「ゆプラス」はすべて単水栓だが、水栓やスイッチのタイプなどにより6タイプあり、オートマージュとのセット価格で175,875207,375円（ステンレス外装タイプはプラス24,000円、一般地用、施工費別途）

販売目標は「オートマージュ　グースネックタイプ」が10,000台／年(発売2年後)、「ゆプラス」を6,000台／年（同）としている。

　日本の建築の技術は、明らかに世界一だ。むしろ、他国を大きく引き離しているといっていいだろう。ユニットバスやキッチン・トイレなどの設備もしかり。部材の耐久性、品質へのこだわり、そしてわがままな顧客ニーズに応えるキメの細やかさは、それこそ一級品だ。ウォシュレットがこれだけ普及し、そこかしこで当たり前のように使われている国も珍しい。

　それなのに、日本の住宅が諸外国と比べて貧弱だといわれるのはなぜだろうか。住宅の寿命が圧倒的に短いのはなぜだろうか。欧州などに旅行に行ったあと、日本の雑然とした街並みを見てがっかりしてしまうのはなぜだろうか。

　その大きな理由としてまず、「戦争があったから」というものがある。日本の住宅に対する思想が、戦前と戦後で大きく分断されてしまっているのだ。戦後、多くの都市が焼け野原となったあとの復興プロセスでは、とにかく国民が住まうことができる住宅をたくさん造ることを第一義として、質より量を重視した政策がとられていた。

　やがてこの政策は功を奏し、昭和43年には住宅数が世帯数を上回る。しかし、住宅はその後もペースを緩めることなくどんどん造られ続け、今や日本の住宅は700万戸以上も余っている状況となった。

　日本全体を不動産投資の賃貸経営に例えれば、空室率はなんと12％にも達する。これは、一般的な不動産投資の世界ならかなり厳しい数字だ。

　住宅を造り続けてきたのには理由がある。「国民に住宅を」だったはずの政策が、いつの間にか「景気対策の道具」として使われるようになってしまったことだ。

「土地が主役の時代」が残したもの

　住宅が一つ売れると、その1.5２倍の経済（GDP）が動くといわれ、例えば5000万円の住宅が一つ売れれば、7500万１億円の経済が動く。ハウスメーカーの社員や現場の職人さんなど、広義の住宅関連業界人はそれで給料をもらい、その給料を生活費やぜいたく費として使うことで経済が膨らむ。それだけではない。新居に合わせてカーテンやカーテンレールが売れたり、家電製品の買い替えもあったりする。せっかくだからと新車に買い換える人もいるだろう。

　このプロセスの中で「土地価格の上昇」があり、土地が主役の時代が長く続いた。建物はともすればオマケ扱いされ、「建物は20年で価値ゼロ」などという常識が出来上がったし、国もその考え方を住宅査定の手法として推奨していた。建物の価値減少分をはるかに上回る土地価格の上昇があったから、誰も疑問に思わなかったのだ。

　この、住宅価値が20年でなくなるという、他国の人が聞いたら腰を抜かしそうな常識は、現在もまだまかり通っているのが実情。「建物はそれなり」といった風潮が、いまもなお建設業界には残っているし、購入者側にも残っている。

　こうして住宅が日本経済の有力な原動力として組み込まれ、そして建物がオマケ扱い、土地の従属物扱いになってしまい、それぞれの住宅の資産性や耐久性、全体としての街並みといった本当の豊かさについてはさして議論されることもなく、日本が「物質的に」豊かになっていくなかで「私権（個人の権利）」ばかりが優先された結果、日本の街並みを毀損（きそん）したのだ。

　「自分がお金を払うのだから、自分の好きなようにどんな家を建ててもいいだろう」という考え方は、すっとんきょうな色の外壁の住宅を生み出し、一団の住宅地の中に和風・イタリア風・フランス風・アメリカンスタイルなどがごちゃまぜの状況をつくってしまった。街並み全体としての統一感から感じられる美しさなどは誰もケアしてこなかったし、あるいは現状に対して、さしたる有効な手を打つことができなかったのだ。

規制の厳しい街を買え

　これから住宅を買う、家を建てるのなら、できるだけ規制の厳しい地域にすることだ。市区町村単位、あるいは○○町△丁目という単位で、建築規制に関する条例や協定があるか、調べてみよう。これは市区町村役場の都市計画課や建築指導課、建築審査課など、該当の部署に行けば教えてもらえる。

　「この地域では、赤や青、黄色などの原色の屋根・外壁はダメ」
　「外構はブロックを積むのではなく、植栽などを使った生垣とすること」

など街並みや景観に配慮した規制を持つ地域が、これからの『狙い目』といっていいだろう。

　街並みや景観を意識しない、意識できない地域は今後、いつまでたっても美しい街になることはできない。そうなると住んでいての快適性はもちろん、ひいては住宅としての資産性にも大きな差がつくことになるだろう。

　先日、国土交通省から発表された全国の地価公示を地域ごとに詳しく読み取ってみると、既にこの傾向は各地で表れ始めている。この傾向は今後、ますます顕著になり、二極化が進行していくだろう。

　「日本を観光立国にしたい」というのは国の強い願いだ。しかし、海外から我が国に観光に来てもらおうと思ったら、まず住宅を、街並みを美しく魅力的にしなければならない。それは決して、他の国のモノマネをしようということではない。もちろん、よいところは取り入れたほうがいいに決まっているが、そこに我が国ならではのオリジナリティがあるからこそ、他国の人にとっては魅力的に映るのであり、住んでいるわたしたち自身も誇りを持てるのである。

　このことは何も国がやってくれるわけではなく、わたしたち一人ひとりが心がけなければならないことだ。日本という同じ国に、運命共同体として生きているわたしたち自身が。

　今、既にどこかの地域に住宅を購入して住んでいる人は、自身の地域の街並みを意識してみてはどうだろう？　これから、地域単位で建築協定をつくることができるのだ。そんな動きをする人たちがどんどん増えていくことを、わたしは期待しているし、既に起こっているこのような動きを応援したいと思う。

　わたしたちがより豊かに幸せになるためには、住宅の文化を醸成させなければならない。さらに言えば、住宅というものは「生活」そのものだ。「生活文化」に、より焦点を当てた考え方が大切なのだ。どんな仕事をしている人も、賃貸であれ持ち家であれ、自分が暮らす住まいや街に帰る。その「帰る場所」が快適なものであればよりいっそう、いい仕事ができるというものだろう。

「バサルティーナストーンＰＪ」（８色）は、欧州で人気の天然石材「バサルティーナ」の質感と深みのある色合いをタイルで再現した。「クルバ」（３色）は光の当たり方で印象がさまざまに変化する質感が特徴。焼き物らしいぬくもりを追求した「ラバピノ」（３色）は表面の凹凸感が柔らかな印象を与えてくれる。１平方メートル当たりの標準価格は５０４０円１０万８７８０円（税込み、工事費別）。

１００年後、「昔はトイレといえば白が普通でした」「えーっ！？」…なんてことになっているかも。

　新発売されたＩＮＡＸの「ＲＥＧＩＯ（レジオ）」は、さすが陶器メーカーの技量が生きた商品だ。なでたくなるような触感や、つい長居したくなるような座り心地のよさもさることながら、色のバリエーションに艶（つや）を抑えた黒を用意しているところに注目してもらいたい。

　先日、とある豪華ホテルのスイートルームを見せてもらったのだが、まず思ったのは「このバスルームに住める」ということ。豪華ホテルに限らず、トイレ、水回りを重視したインテリアは増えている。そうなると、インテリアに合うトイレとしての存在感がなくてはならないし、白だけでは物足りない。レジオの重厚感あふれる黒の登場も納得できる。

　色つきトイレの先駆けとなったのは、ＩＮＡＸの「サティスカラーズ」だ。２００５年に色のついた製品を試験的に発売。好評を受けて、０７年から正式発売し今年４月、色のバリエーションを増やした。こちらは白をベースに、ふたとタンクの部分に目にも鮮やかな黄、赤、青、緑と原色を配している。

　座るものに原色、で思い出したのが、「レッド・アンド・ブルー・チェア」という椅子（いす）だ。１９１７年から３１年ごろまでオランダで起こった芸術団体「デ・スティル」の活動を代表する作品で、三原色と直線で構成されている。最初にこの椅子が作られたときはモノトーンの配色だったが、デザイナーのリートフェルトはデ・スティルのメンバーであったモンドリアンの思想から影響を受け、三原色に塗り直したという。

　トイレがカラフルになる時代。リートフェルトはこの革新を予測していただろうか。

松下電器産業は、瞬時に明るく点灯する電球形蛍光灯「パルックボールプレミアQ（クイック）」を2008年7月1日発売する。CO2削減効果で注目される電球形蛍光灯に、白熱電球のような瞬時性を加えた。価格はオープンで、予想実売価格は1500円前後。

　らせん形状の蛍光灯発光管の内側に新開発の「クイックランプ」を内蔵した「ハイブリッド点灯方式」を採用。蛍光灯の点灯直後の明るさをクイックランプが補完して、点灯から約1秒で約60％の明るさに達する。

　また、電極部に独自の4重コイルを採用して、寿命を左右する電子放出物質（エミッタ）の塗布量を最適化。約1万3000時間の長寿命を実現した。約4万回の点滅性能で、頻繁に電球をオン・オフする洗面所や廊下などで快適に使用できる。

　消費電力は10W。シリカ電球と比べてCO2と電気代を約80％カット。定格寿命を使い切る計算では電気代1万3000円の削減になるという。電球60形タイプで、A15形、D1形5、G15形。それぞれ「電球色」と「クール色」がある。

総合不動産業のアー・スリー（東京）は３日、宮城県大和町で整備中の住宅団地内に、太陽光発電システムを備える住宅約３００戸を一つの街区にまとめて建設する構想を発表し、現地でモデル住宅を公開した。新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）によると、太陽光発電の住宅を集めた民間開発としては全国最大規模という。

　太陽光発電の住宅の区画は「１００年街区」の名称で、大和、富谷両町にまたがる「ハーモニータウン杜のまち」（約８６万８０００平方メートル）の北西部約９万９０００平方メートルに整備。１０月にオープンする。

　住宅は太陽光発電のほか、高気密・高断熱工法、電気給湯器「エコキュート」の設置などで省エネを追求。庭も、樹木や芝を多く使う。エネルギーの５０％を自給し、試算では一戸当たり年２１５５トンの二酸化炭素削減が見込めるという。

　土地代を含め３０００万―３５００万円での販売を予定。２０１３年の整備完了を目指す。貝川智広社長は「成功したらぜひ各社もまねをしてほしい。そうすれば地球環境のためにもなる」と話している。

　オーナーズトラスト（東京都港区）は、老朽化物件を大規模改修するゼネコン向けシステム「スーパー賃貸再生」の営業を開始した。

　主に、築25年以上が経過した鉄筋コンクリート造、鉄筋鉄骨コンクリート造の物件を対象に、躯体のみ残して大規模にリフォームし、新築同様に再生するというもの。同社では全国のゼネコン、建設会社を対象に、集客用リーフレット・パンフレット、営業マニュアル、企画設計マニュアル、営業研修のパッケージを販売する。リフォーム後の物件は、ティーシーエル共済が空室補償を行う。

　「築年数が経過した物件は、賃料・稼働率ともに大幅に下がってしまいます。その物件を再生する手法として家主に提案するのが『スーパー賃貸』です。民間建築の受注に伸び悩む地方ゼネコン・建設会社などに、新たな営業提案ツールとして活用していただきたいと考えています」（坂間社長）

　コンクリート躯体を残すので、新築の建設に比べて総工費の35％に該当する部分を再利用できる。コストを抑えられるだけでなく新築に比べ工期も短い。賃料も新築並みの設定が可能になるという。「新築同様に再生してから次世代に継承する手段としても有効です」（坂間社長）。

　これまでに、入居率が50％を割り込んでいた中古物件が、「スーパー賃貸再生」により新築相場並みの賃料で満室になった実績もある。

　ティーシーエル共済では、加盟金３００万円、一物件につき２万円の査定料で新システムを販売する予定。今後、ティーシーエル共済加盟のゼネコン・建設会社以外にも提案に乗り出すという。（