リフォームニュース！ ユニットバス,キッチンから給湯器まで

国内最大規模の福祉機器展示会「第35回 国際福祉機器展 H.C.R.2008」が24日、東京・有明の東京ビッグサイト（国際展示場）で開幕した。会期は9月24日26日の3日間で、開場時間は10時17 時。入場料金は無料だが、登録制となる。当日の会場でも登録可能だが、H.C.R.2008のWebサイトで事前に登録を済ませておけばスムーズに入場できる。主催は、保健福祉広報協会。

H.C.R.2008には、16カ国・地域から530社が出展した。会場はビッグサイトの東展示ホールのすべて（16ホール）を使い、世界の最新福祉機器2万2,000点を展示しており、福祉機器の利便性や可能性を体感できる。出展社の中でも、トヨタ自動車や日産自動車などの福祉車両メーカーをはじめ、松下電器産業、ヤマシタコーポレーション、パラマウントベッド、フランスベッドメディカルサービス、TOTO、INAX、ピジョンなどが、広い展示スペースを占有しているため、来場者の目を引く。会場が広く、展示点数も多いため、興味のあるゾーンを優先して見学することをオススメする。

会場の展示構成は、以下のとおり。

1ホール：日常生活用品（家具）、日常生活用品（食事）、ベッド用品、リハビリ機器、義肢・装具、先端技術展

2ホール：入浴用品、おむつ用品、トイレ用品、コミュニケーション機器、ベッド用品、リハビリ機器、義肢・装具

3ホール：建築・住宅設備、日常生活用品（衣類）、入浴用品

4ホール：福祉車両、移動機器（リフト）、移動機器（車いす）

5ホール：福祉車両（トヨタ、富士重工）、移動機器（車いす）、在宅・施設サービス経営情報システム（ソフト）、施設用設備・用品

6ホール：福祉車両（日産、ホンダ、三菱、マツダ、ダイハツ、スズキ）、介護予防機器、防災用品、出版物、在宅・施設サービス経営情報システム（ソフト）

なお、展示会場は、カメラやカメラ付き携帯電話端末による撮影が禁止となっている。報道関係者でも、プレスのベストを装着していない場合は撮影できないので注意。

また、特別企画として、子ども向けの福祉機器を展示する「子ども広場」や、福祉機器・リハビリ・自助具の相談に応じる「ふくしの相談コーナー」（無料）を用意しているほか、先端技術を活用したバリアフリー機器のデモも実施している。25日は、国際シンポジウム「フランスの少子化政策の実情と課題」（定員 300名、参加費1,000円）をはじめ、さまざまなセミナーや「ふくしのスキルアップ講座」を開催する。

ふくしのスキルアップ講座では 25日以降、利用者や家族向け講座「福祉機器選び方・使い方セミナー」、福祉施設役職員向け講座「老人ホーム、障害者施設の事故事例から学ぶ防止への取組み」、福祉機器企業講座「福祉機器に関わる JISマークについて」「EUの福祉機器市場」などを行なう。

より扱いやすく、危険の少ない製品が出てきてくれると良いですね。

えっ、この家って、おふろはないの？

だって、どこにも浴槽が見当たりませんから…なんて思いきや、おっと、いきなりインテリアだったはずのオブジェが展開して出てきましたよ！　水回りの配管さえ、しっかりと済ませば、まさにどこでもユニットバスなる「SPAcer」のお出ましです。

狭い家でも、極上のジャグジー空間をとの願いで設計したという、デザイナーのDominik Chojnacki氏のこだわりもあって、SPAcerには、ジェットバスまで標準装備されるそうです。

[Yanko Design]

マウスをひっくり返した様なデザインですね。

富士経済の調査によると、建物の空調、給湯、自家発電、照明、断熱といった機器／設備市場は、2012年度までに全体の60％が省CO₂型に移行し、その規模は2007年度に比べ64.3％増の2兆2298億円に達する見込み。

2007年度の住宅分野における省CO₂型機器／設備市場の規模は9996億円となり、住宅分野の市場全体に占める割合は39.6％だった。2012年度には1兆7382億円に拡大し、全体市場に占める割合が61.6％に上昇すると富士経済は予測する。

ビルやオフィス、工場など非住宅分野における省CO₂型機器／設備市場は2007年度で3579億円。非住宅分野の市場全体に占める割合は45.0％だが、2012年度には4916億円、同59.0％に上昇する見通し。

機器／設備の種類別にみると、空調機器／システムの市場は2007年度で23.6％を省CO₂型が占め、その金額規模は2430億円だった。住宅用の省CO₂型ルームエアコンの伸びが著しく、2012年度には5535億円と同市場の過半数を占めるという。給湯機器市場は2007年度で45.4％が省CO₂型となっており、その規模は2304億円。2012年度には同市場の75.3％にあたる4836億円へ拡大する。省CO₂型の家庭用給湯器に補助金制度があるため、今後も置き換えが進む見込み。

自家発電システム市場は100％が省CO₂型で、2007年度の市場規模は2075億円。発電の排熱で給湯するコージェネレーション・システムが普及しているほか、オフィスや工場で太陽光発電の導入が進むと、富士経済は予測する。

照明器具／ランプ市場は54.2％が省CO₂型で、その規模は2007年度で1313億円。2012年度には、同市場の77.8％を占める1979億円まで伸びるという。経済産業省が4月に家庭用白熱電球を廃止する方針を固めたことで切り替えが急速に進むとしている。断熱機材市場は2007年度で37.0％を省CO₂型が占める。その規模は3922億円で、2012年度には同市場の45.2％にあたる5169億円に達するという。

いずれは100％になるんでしょうか？

ソニーは1日、ポータブル防水ワンセグテレビ「お風呂<ブラビア>ワンセグ XDV-W600」を発表した。発売は10月30日で、価格はオープン。推定市場価格は4万円前後。

同製品は、FM/AMラジオに対応した防水ワンセグポータブルテレビ。液晶パネルは約1670万色表示可能な4.0型ワイド液晶(272×480画素) で、ワンセグ放送に最適化した色彩設定やコントラストの向上、輪郭補正技術を組み合わせて高画質を実現。防水能力はJIS 防水保護等級 IPX7/IPX6相当で、1mの深さの水に30分間置いた場合でも機能を保持する構造となっており、シャワーなどで直接水をかけても問題ないという。

また、内蔵充電池と単3形アルカリ乾電池を併用すると、最大約23時間のワンセグ視聴が可能なため、キャンプなどの屋外使用の場合にも便利だという。また、ワンセグ電波を受信しやすい高感度設計としており、さらに、充電スタンドにアンテナ端子を装備しているため、電波の届きにくい室内でもアンテナケーブルを接続して使用することで、途切れの少ない映像でワンセグ放送を楽しむことができるという。

価格も手ごろで　ちょうど良い感じですね。
お風呂の時間を大事にしたい人には　便利なんじゃないでしょうか。

◆長年使っているガス器具や家電製品。部品劣化による事故を防ぐには。

　◇一定期間後は点検を−−給湯器など必須、扇風機などは要注意

　◇異変あれば使用中止

　ガス湯沸かし器や扇風機などを長い間使うことで、内部の部品が劣化して発煙・発火する事故が相次いでいる。こうした事故を防ごうと、経済産業省は改正消費生活用製品安全法などに基づき、０９年４月から指定した製品について「点検制度」と「表示制度」を始める。

　きっかけは０７年２月７日、横浜市鶴見区の集合住宅で発生した事故。男性（６１）が台所の小型湯沸かし器から発生した一酸化炭素（ＣＯ）による中毒で死亡した。ほこりやすすが吸気口などに詰まった状態で繰り返し使ったため、不完全燃焼が起きたとみられている。男性は換気扇を回していなかったが、湯沸かし器を使ってから約１３年間、一度も点検を受けていなかった。

　経産省は事故を受け、製品不良ではなく１０年以上の使用で部品が劣化したことによる事故発生率を調べた。その結果、▽屋内式ガス瞬間湯沸かし器（都市ガスまたはＬＰガス用）▽屋内式ガス風呂釜（同）▽石油給湯器▽石油風呂釜▽密閉燃焼式石油温風暖房機▽備え付け電気食器洗い機▽浴室用電気乾燥機−−の事故発生率が高かったため、この９品目を特定保守製品に指定し、点検制度の対象にした。

　９品目についてメーカーや輸入事業者は０９年４月から、標準的な使い方で使用できる期間を独自に設定する。期間終了時点の前後に点検期間（１３年）を設け、点検期間開始６カ月前から利用者に通知して依頼があれば基準に準じて点検しなければならなくなる。さらに、点検期間などの情報を製品の見やすい所へ表示することも義務化される。違反事業者は罰金を科されることがある。

　０９年４月以前に製造・輸入された製品については、点検料金を設定するなど保守管理体制を整備し、ウェブサイトなどで情報提供する。

　一方、安全表示制度の対象は、扇風機、エアコン、換気扇、洗濯乾燥機を除く電気洗濯機、ブラウン管テレビの５品目。製造年と標準使用期間、「設計上の標準使用期間を超えて使用されますと、経年劣化による発火・けが等の事故に至るおそれがあります」という注意書きの３項目の表示が義務化される。違反した場合は販売禁止や罰則などの処分が科される。

　９品目については利用者にも、義務ではないものの、（１）メーカーや輸入事業者への所有者情報の登録（２）表示されている点検期間に点検の実施−−を求めている。

　０７年５月からの１年間で経年劣化による重傷・死亡事故と火災の報告件数は９５件に上る。石油給湯器と扇風機がそれぞれ１９件で最も多く、次いで石油風呂釜が１３件だった。

　経産省の担当者は「製品に異変の兆候が見られたら、電源プラグを抜いて販売店やメーカーに相談してほしい」と話している。

事故が起きてしまう前に　きちんと点検をして
安全に使いたいものですね。

戸田市は、住宅用太陽光発電と高効率給湯器の環境配慮型システム設置に対し実施している温暖化対策支援補助金を計１０４１万円増額し、９月補正予算に盛り込んだ。当初予算の１１１９万円が申込者多数で７月で満杯となったためだ。

　７月までの補助額は、太陽光発電が１８件３６７万円（１キロワット当たり６万円。上限５キロワット）、給湯器が１３６件７５１万円（１台３１０万円）。給湯器は前年（５９件３４７万円）の倍以上に増えた。

　補正予算の内訳は太陽光発電が２９０万円、給湯器が７５１万円。市は０５年度から補助を実施しており、これまでの二酸化炭素削減量の実績は太陽光発電が１３７トン、給湯器が１１３トンという。

エコの意識の高まりを感じます。

　INAX（本社：愛知県常滑市）は、多数のノズルから出たシャワーで体を“面”的に温めるシャワーパネル「アクアネオ」を2008年10月1日発売する。3つの機能で、浴槽入浴と同じように全身を温める“シャワー入浴”が可能。希望小売価格は、一般地向けが38万100円、寒冷地向けが38万2200 円。

　頭上から降り注ぐ「オーバーヘッドシャワー」のほか、8カ所のノズルから全身にお湯が当たる「ボディシャワー」や、足元をスポットで温める「フットシャワー」によって、全身を効率的に温める。また、5分間のシャワーによる使用水量は約50Lで、一般的な浴槽の1回約220L以上と比べ、少ない水量で入浴できるという。

　オーバーヘッドシャワーは、通常のハンドシャワーの約7倍の大きな散水板から、空気を含んだシャワーを降り注いで、体を一気に洗い流す。大量の空気とお湯を混ぜて吐水することで、ボリューム感がありながら、やわらかく一本調子ではない、“スコール”のような自然のリズムのシャワーにした。

　ボディシャワーは、首・上胸部では顔への飛沫（ひまつ）低減と温まり感を重視した大粒のシャワー、心臓近くの胸部では圧迫感がなく、温まり感を損なわない中粒のシャワー、デリケートな腹部・大腿部ではソフトな浴び心地を重視した小粒のシャワーと使い分けた。効果的な配置で、温まり感と浴び心地を両立させた。

　フットシャワーは、可動式ノズルを採用。脚・足先をピンポイントで温め、シャワー入浴での温まり感を向上させた。このほか、部分洗い用のハンドシャワー、浴槽入浴の際に便利な吐水口を備える。本体色は「マットホワイト」「マットブラック」の2種類。

お風呂にはいるのがめんどくさいときにちょうど良さそうですね♪

家庭の浴室を低価格、短期間で改修するサービスが兵庫県などで広がっている。浴槽と洗い場が一体となったユニットバスの場合、かび、ひび割れが発生すると全体を取り換えるケースが多かったが、特殊な塗料やフィルムを施し、改修の時間、コストを大幅に低減したのが特徴だ。（大久保　斉）

■神戸の企業など事業化

　不動産販売の神戸土地計画（神戸市西区）は昨年一月から、浴室改修事業に乗り出した。特殊なポリウレタン樹脂系の塗料を独自に開発。浴室の素材や使用時の温度に応じて塗料が伸縮するため、新たなひび割れが起こらないという。かび、皮脂を除去し、ひび割れを補修した後、壁、浴槽を含めた浴室全体に吹き付ける。

　費用は浴室ごと入れ替える従来工法に比べて、七-八割圧縮。荻野隆明社長は「産業廃棄物も出さず、環境にもやさしい」と力を込める。

　バスシステムデザイン研究所（大阪市）は、ケイ素と水の化学反応で表面にガラス膜を形成する塗料を開発し、浴室改修で利用している。ホテル、マンション管理会社などから受注。二〇〇〇年の設立以来、施工実績は二千三百件に達し、収益も年率３０-４０％で伸びているという。今後は、施工業者を囲い込んでノウハウを供与し、フランチャイズ展開する考えだ。

　内装施工業のマジック（神戸市西区）は五年前から、大手産業資材メーカーの特約店となり、内装用特殊フィルムの供給を受け、浴室の壁、床、天井の内装を手掛ける。

　ユニットバスの大半は塩ビ鋼板製。浴室内の高温多湿によって塩ビ鋼板にさびが発生し、表面が隆起する結果、その上に張られた内装材がはがれるケースが多かった。そこで、さびを防ぐ補強材と、防かび剤を含む特殊フィルムを張る手法を採用。田中伸哉社長は「一、二日で工事が完了し、騒音もほとんど出ない」としている。

工期が短く、さらに安くなるというのは良いですね。

東京都は太陽熱給湯器などの利用で一般家庭がエネルギー使用を節約すれば、その節約分に応じた金額を家庭に支払う制度を2009年度に創設する。買い取った都は二酸化炭素（ＣＯ2）排出量に換算して、排出量取引制度の中で企業に売却する。家庭と企業双方の環境対策促進を狙った制度で、地方自治体では初の試みという。

　都の計画では、住宅やマンションに設置した太陽熱利用の暖房・給湯機器などが対象となる。化石燃料との比較で節約できたエネルギー量について都が「グリーン熱証書」を発行。証書は都が買い上げる。買い上げる金額などについては今後検討を進める。

エコに関する助成金も増えてきましたね。

旭化成ホームズは21日、リフォームをしても断熱性が変わらない戸建て住宅「ファインへーベルハウスシリーズ」を９月１日に発売すると発表した。住宅の重みを支える「構造部材」と天井や壁などの「内装材」のすき間を広くして、双方の間にある断熱材を取り換えずにリフォームできるようにしたのが特徴。

　平らな屋根の「ファインキュービック」と傾いた屋根の「新大地―ｆ」の２種類のタイプを発売する。関東、東海、関西、山陽、九州北部で販売し、初年度は年3000棟の販売を目指す。3.3平方メートル当たりの価格は72万円から。2009年中に同社が販売する住宅をすべて同シリーズに置き換える方針だ。

ネーミングセンスが…。

　東京ガスなど都市ガス大手は独立行政法人・都市再生機構（ＵＲ）と共同で、マンションのガス給湯器を省エネルギー型に取り換える施工技術などの研究に乗り出す。全国で大量の賃貸住宅を管理するＵＲとの連携をテコに、公営住宅を運営する自治体や民間マンション業者への売り込みなど省エネ型給湯器の普及を加速させる。

　東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス、北海道ガス、京葉ガスの6社、都市ガス業者でつくる日本ガス協会とＵＲがこのほど、省エネ型給湯器「エコジョーズ」の導入拡大に向けた研究会を設置した。

助成金なども拡充されるとありがたいですね。